当社のマテリアリティについて
当社経営理念・存在意義
私たちは、常に未来を見つめ、
販売・技術・製造・サービスの
高度な融合をめざす「メーカー商社」として、
世界の産業界に貢献します。
上記を基に策定したサステナビリティ方針を踏まえ、ESG（環境・社会・ガバナンス）の観点から
①持続可能な開発目標（SDGs）に貢献
②ステークホルダーにとって重要
③当社の経営にとって大きな課題
として下記6つのマテリアリティを特定しました。
E
Materiality 01 低炭素社会・循環型社会の実現への貢献
- TCFDに基づく開示への対応
- CO²排出量の削減（再生エネ・水素活用・電炉化への貢献含む）
- リサイクル・省資源への対応
- 省エネ・高効率化 貢献製品の開発
Materiality 02 持続可能な社会における成長市場の創出
- BCPへの取り組み
- 顧客のサステナビリティ課題への対応
- イノベーションの強化
- 電動化（EV）への対応
- 水処理技術の高度化
S
Materiality 03 多様性の尊重
- 人権尊重とダイバーシティの取組
- 人的資本に対する対応強化を目指したRIXing Actionを実践できる人材の育成と定着
Materiality 04 健康で安全な環境の整備
- 健康経営の促進
- 全員が活躍する職場づくり
- 安定的な調達の確保
G
Materiality 05 ガバナンス体制の構築
- 公正な事業慣行の実現
- 実効性の高いガバナンス体制の構築
- リスクマネジメントの強化
Materiality 06 ステークホルダーとの対話
- 透明性の高い経営の実現
- コミュニケーションの強化
マテリアリティの特定と見直しのプロセス
- 01.特定や見直しはサステナビリティ委員会、ESG分科会で実施
- マテリアリティの特定や見直しは、サステナビリティ課題への対応の一環として、サステナビリティ委員会や同委員会下部組織である各分科会（ESGの区分で設置）で実施します。
- 02.代表取締役社長執行役員が委員長としてモニタリング
- サステナビリティの視点を踏まえたグループ経営を促進するため、サステナビリティ委員会の委員長は代表取締役社長執行役員が委員長を務め、サステナビリティに関するグループ方針や目標の策定、それらを実践するための体制の構築・整備・各種施策をモニタリングします。
- 03.取締役会への定期的な報告
- サステナビリティ委員会は原則、四半期に1回開催し、その検討・結果などは、取締役会に報告し、答申・提言します。
- 04.具体的な活動はESG分科会で議論
- マテリアリティに関する具体的な活動テーマについては、下部組織の各分科会（ESGの区分で設置）において取り扱います。
マテリアリティの解決に向けた
具体的なアクションプラン
マテリアリティを特定後、取締役会は社内各本部に対して課題解決のためのアクションプランの策定と、次期中期経営計画への反映を指示しました。（2023年5月時点）
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